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時事ネタ斬

大学生の勉強時間は本当に短いの?

      2015/12/07

大学生の勉強時間は本当に短いの?

驚いたことに日本の大学生は、小学生よりも勉強時間が少ないと言われているようです。

それに比べアメリカの大学生は、ほとんど一日中勉強しているらしい。

なぜ、こんなにも差があるのでしょうか?

本当に日本の大学生は、勉強しないのでしょうか?調べました。

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日本の大学のレベル

国境を超えた人材の争奪戦に大きな影響を与えているのが、大学の国際ランキングだ。英国の大学教育雑誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」(以下、THE)が米情報会社トムソン・ロイターと共同で毎年発表しているランキング(別表参照)では、1位の米カリフォルニア工科大以下、英米の大学がベスト10を占め、日本の大学でベスト100にランクインしたのは、東大(23位)と京大(52位)の2校にとどまっている。その東大も、アジアではいまのところ1位だが、近年はシンガポールや香港の大学が急速に順位を上げてきている。
安倍内閣が、2013年6月に策定した「日本再興戦略」のなかで、今後10年間で世界トップ100大学に日本の大学を10校以上入れるという目標を掲げたのは、こうした現状を踏まえたものだ。文部科学省は「スーパーグローバル大学創成支援」を打ち出し、世界大学ランキング100位以内を目指す「トップ型」10校、社会のグローバル化を牽引する「グローバル化牽引型」を20校それぞれ公募、審査に通った大学はトップ型で5億円、グローバル化牽引型で2億?3億円の補助金が最大10年間交付される。
THEランキングのトップ3大学と東大を評価指標ごとに比較すると、教育面ではカリフォルニア工科大の94.4、ハーバード大の95.3、オックスフォード大の89.0に対し東大は84.7と、大差をつけられているわけではないが、国際性においてはカリフォルニア工科大65.8、ハーバード大66.2、オックスフォード大90.2に対して東大は29.6と圧倒的に低い。また論文引用件数もトップ3が95を超えているのに東大は69.8にとどまる。
グローバル化の時代では、アカデミズムもビジネス界も英語が事実上の共通語となっているため、英語を母語とする英米の大学がランキングで有利になる傾向があるのは否めない。「国際性や論文引用件数を高められるかどうかでベスト100に10校入れるかどうかが決まる。評価基準に合わせた戦略が必要」(下村博文文科相、「中央公論」2014年2月号)として、「スーパーグローバル大学」の審査基準も、教員と学生の外国人比率、日本人学生の海外留学経験者の割合、外国語による授業科目や外国語のみで卒業できるコースの割合など、英米の評価基準に合わせたものになっている。

引用元-−-毎日新聞

大学生の平均的な一日の過ごし方

学生ですから,起床の時間は一様ではないようです。朝6時で90%,7時で64%,8時で38%,9時になっても23%の者が布団の中にいます。
日中は,学生の本分である学業に励む者が最多です。ここでいう学業には,授業のほか,授業に関連した予習・復習・課題遂行などが含まれますが,日中の学業のほとんどは授業でしょう。夕方になると,スポーツ(部活,サークル)をする者,帰途につく者が多くなります。そして夜の早い時間はバイト。夜の7時から9時では,対象者の15%割ほどがバイトしています。
その後は,テレビ,休養,趣味など。一方,やはり学生ですので,この時間帯でも,授業関連の課題をしたり,授業とは無関係の学習・研究に打ち込んだりする者もいます。夜の10時でいうと,この手の勉学クンの者の比率はおよそ1割。
しかし,就寝は遅いようです。深夜の0時になっても,床に就いた者は4分の1ほどです。この時間になっても,テレビを観たり趣味を楽しんだりしている輩が2割ほどいます。ここでいう趣味・娯楽には,ネットゲームのようなものも含まれていることでしょう。就寝率が8割を超えるのは,深夜の2時になってからです。

引用元-−-データエッセイ

大学生の勉強時間はどのくらい?

学業が本分である大学生や大学院生。学校以外では、どのくらい勉強しているのだろうか。リクルートキャリアの調査によると、週平均6.5時間で、約6人に1人はまったく勉強してないことが明らかになった。
「学校の授業以外で週に何時間勉強してる?」をテーマに、勉強時間や勉強内容についてアンケートを実施した。集計対象は、大学2年生〜大学院2年生の1,129人。調査期間は、2013年7月5日〜7月7日。
学校での授業以外に勉強している時間は、一番多かった回答が「週5時間未満」で約4割、次いで「週5時間以上10時間未満」が約2割となった。その一方で、約6人に1人はまったく勉強してないこともわかった。全体の週平均は6.5時間で、平均して毎日約1時間弱「自習」していることになる。
平均勉強時間は、女子学生よりも男子学生、学部生よりも大学院生、文系学生よりも理系学生の方が、勉強時間が長い傾向が見られた。
勉強の内容は、「大学・大学院での履修・研究分野」が約8割。次いで「語学」「資格取得」が約3割。その他、就職試験のための勉強などが挙がった。具体的には、「卒業論文に向けて、資料検索や読み込み、フィールドワーク計画などを作成」「旅行業務取扱管理者の資格を取るための勉強を毎日1時間、大学の専攻分野の予習復習を週に10時間ほど」「留学のために英語のドラマやインタビュー動画を見て、単語学習を週10時間くらい」などの回答が寄せられ、中でも「大学の専攻分野の予習復習」をしているという声が多かった。大学での勉強の補完やスキルアップのために、リズムを作って時間を確保している学生たちの姿が浮かび上がる結果となった。

引用元-−-Rese Mom

なぜ日本の大学生は欧米の大学生に比べて勉強しないのか

1 日本の大学生は高校での受験勉強(暗記型)で疲弊した後に大学に入ってくる。しかも、2〜3月に大学に合格すると、その疲弊を回復する間もなく、4月には入学して大学生活が始まる。大学生活の最初から、自ら学習する習慣が身についていない。また、高校の時期に時間的な余裕や考える機会が余りないことから、大学に来る目的を明確に自覚していない学生が多い。大学生活を含めた自分の生き方を若い時期のどこかの時点で真剣に考えなければならない。しかし、その事を経験しないまま受験→大学生活→就職→職業生活→退職という人生のレールを歩いている。これは多くの日本人の一様な人生模様であると言ってよいであろう。
2 米国のリベラルアーツ系大学では入学の時点では学生の専攻は前もって決まっていない。1〜2年次に一般教育を履修しながら自分の専攻分野(Major)を決めてゆくのである。この段階は自分の適性、進路、職業、人生と専攻分野をいかに関連付けるか模索する時期で、大学生活にとって重要な体験の時期である。ところが、日本では大学の入学試験が専攻分野別の入試なので、高校の受験勉強(暗記型)のみで大学への進路決定が短絡的になされてしまうことが多い。高校での進路指導も偏差値による進路決定や志望校分別が強いて言うならば機械的に行われている。全人教育(後述)を行うとされる学士課程教育に入学してくる新入生が高校の段階で既にこのような機械的進路指導と分別を受けてくることの矛盾を考えなければならない。真の意味での高大連携が出来ていない。しかし、日本の各大学が独自の偏った入試問題によって入試選抜を行っている点にも大いに原因がある。この事が高校教育のあるべき姿を歪めていることは否定できない。
3 米国の多くの大学は都会を離れた閑静な田舎に立地し、大学町を形成している場合が多い。特にキャンパスを州政府から供与されているthe land grant universityやリベラルアーツ系の小規模大学はそうである。この様なキャンパス環境では学生が勉学や日常生活に支障を来さないように、図書館、寮、体育施設、文化施設、医療施設、等が充実していて、学生が忙しく勉強に明け暮れる学期中や平日は生活がキャンパス内で完結している。アルバイトなども、大学に関係のある食堂の皿洗いや図書館の本の貸し出し・返却業務、キャンパス清掃等に限られている。大学院生はTAの仕事が可能である。キャンパスの立地と環境が、学生が勉強に専念できる基本設計思想になっている。
4 このようにキャンパスで完結できる学生生活を送っている米国の大学生は、平日は勉強に集中し、週末は徹底的にリラックスするというメリハリの利いた学生生活をするのが普通である。平日は大学の外の街に出ることも少ない。また、夏休みは3か月あるが、多くの学生にとってこの期間は休みではなく、働いて(summer job)次の学期の学資をためる期間である。学期の期間中や週のうちの平日には勉強に集中するために図書館の充実が不可欠であり、開館時間は午前8時から夜12時まで、また24時間利用できる「24 Hour Room」が置かれている。学生は金曜日の夕方から土曜日の夜までは勉強しない。パーティや運動が盛んに行われる。この、週末のリラックスのためには寮、運動施設、文化施設などの完備が不可欠である。これに対して典型的な日本の大学生の学生生活は、大都会でアパートに暮し、通学に時間がかかり、図書館の利用頻度も低く、運動に汗を流せる施設も少ない。アルバイト優先の生活態度も少なくない。これを要するに、大学教育にかける資源の量が日米の大学では全く違うといってよい。
5 この差の原因の一つに、授業料の差があることは間違いない。米国の大学の授業料は日本の大学の授業料に比べて非常に高い。私立大学では年間授業料は平均で35,000ドルくらいであろう。これに学生生活費が12,000ドルくらい必要である。州立大学の場合、リーマンショック以来、州立大学に充てられる州政府予算は大幅に削減されている(私立大学でも運用基金が大幅に損害を被った大学は多い)。このような状況下で、州立大学の授業料も、近年大幅に引き上げられている。州立大学でも州内出身の学生(父母が州税納入者)の授業料(In-state Tuition-年間平均9,000〜10,000ドル)と州外出身学生の授業料(Out of state Tuition-年間平均20,000ドル)は異なる。このように高い授業料と州政府の予算によって米国の大学の教育の質は保たれているのである。また、米国における寄付文化の伝統も大学経営に資するところ大である。米国の平均的な家庭の収入ではこれらの高い学費を負担することはできない。当然、学費は学生自身が連邦政府貸与ローンなどを利用して賄うことになる。貸与されたローンは学生が卒業後に数十年をかけて返却するのである。
6 米国の大学生が連邦政府貸与ローンを利用できるためには、通学する大学が大学認証機関(the accreditation agencies)によって認証された正規の大学であることが条件となっている。米国の大学がなぜ認証機関による認証を受けることを重視しているかの理由は、認証を受けなければ(accredited)学生が来ないということがあるからである。高校生も大学進学志望校を選択するに際しては、志望校が大学認証機関によって認証されているか否かを必ず確認している。

引用元-−-文部科学省

日本の大学生が勉強をしない原因は、企業・大学・学生の間の「負のスパイラル」

辻 太一朗(以下、辻) 日本の大学教育と就職には、さまざまな問題があります。大学教育については、これは主に文科系学部の話になりますが、勉強しなくても簡単に卒業できる大学が多いことが問題です。加えて、研究などを重視して授業に不熱心な教員が多い、大学で学んだことが実業で活かせない、といったこともあります。

就職に関しても、活動時期の早期化・長期化をはじめ、大学間の格差、学生の大手企業への集中、日本経団連の採用に関する倫理憲章を遵守する企業の採用活動の遅れなど、多くの問題が存在しています。
これら問題の元凶は、大学の成績に対する日本社会の期待感の低さや、信頼感の欠如にあると私は考えます。日本ほど大学の成績を人物の判断材料に活用しない国はないのです。このため、企業は採用活動において、学生の成績ではなく課外活動ばかりを評価します。すると、学生は課外活動に力を振り向け、楽に単位が取れる授業を選ぶようになります。そうなると、教員も学生を集めるため単位を取りやすい授業をすることに流れ、学生への評価も甘くなりがちです。
この繰り返しによって学生の質はどんどん低下し、成績への信頼感はさらに失われていきます。これが「負のスパイラル」です。企業・大学・学生の誰が悪いというのではなく、3者それぞれが自分たちにとって一番合理的だと思うことをすることで、日本は「大学生が勉強をしても報われない社会」になっているのです。成績への信頼度を高めて、この構造を変えない限り、大学教育や就職についての根本的な問題解決は成されないでしょう。日本の文系学生と優秀な海外の大学生との差も開く一方でしょう。

学びの場 グローバル化によって海外の学生と日本の学生が同じ土俵で戦わなくてはならなくなったことで「負のスパイラル」、つまり大学教育と就活の問題が明らかになったのでしょうか?
辻 グローバル化だけでなく、就職サイトを利用した就職活動の比重が高すぎることも一部の学生に就職の負担を大きくさせています。

前述の通り、企業にとって大学の成績は信頼できないので、応募者を多数募り、各社独自の基準で選考しなければなりません。とはいえ、面接に割ける力は限られていますから、早くから募集をかけてエントリーシートや筆記試験で選考する必要があるのです。

そこで活用されるのが就職サイトです。就職サイトというのは、本来、優秀な学生を採用するためには多額の掲載費用もいとわない企業に適したもの。あまり採用コストをかけられない企業にはなじみにくいものです。

大手企業は偏差値上位大学でキャリア志向の強い人材を求める傾向にあります。しかし、偏差値中下位大学の学生や、仕事と生活のバランスを重視する学生までもが、就活の身近なツールである就職サイトを見て、大手企業に集中しがち。このため、就職サイトにあまり適さない企業や学生は採用・就職に必要以上に苦労し、就活問題が助長されていくのです。学びの場 就活解禁時期をさらに遅らせるという議論が行われていますが、それでは事態は好転しないということですね。

辻 そうです。正確に言うと就職解禁時期を遅らせただけでは問題は解決しないということです。就活開始時期を後ろ倒しにしたことで、授業の出席率が上がったというデータはありますが、その分、バイトやサークルの時間も増えていますので、特に変わりはありません。自主的な学習時間が増えることもないようです。
ただ、私は学生を学業だけに集中させることには実は反対なのです。なぜって、それは学生を甘やかすことになるからです。社会人が「仕事に集中できるような環境を作ってくれ」なんて言えますか? よく、「就活があるから授業に出られない」と言う学生がいますが、体育会系の学生は就活があるから大会に出られないとは言わないでしょう。困難な状況で努力してこそ人は伸びます。大学時代には、学生は勉強だけでなく、社会に出る前の課外活動にも取り組むべきだと考えます。

今、必要なのは「考える力」を伸ばす大学
学びの場 大学で学んだことが実業で活かせないことについて、教育者側にどのような課題があるとお考えですか。

辻 大学進学率の増加による卒業後の進路の変化に伴い、知識教育に加えて汎用的能力を身につけさせることが必要だったのに、それができなかったということです。1960年に8.2%だった大学進学率は、2010年に50%を超えました。大卒者の進路は、大学進学率が高くなかった昔は学者、研究者、弁護士、会計士など、大学で学んだ知識を活かす知識技能者が多かったのですが、現在、最も多い就業先は「その他実業」。実業に必要な力は何かといえば、コミュニケーション能力、論理的思考力、問題解決力などの汎用的能力です。
ハーバード大学教授のマイケル・サンデル氏は、知識をベースに考える力や応用する力を高めさせるような授業を行い、課題を出しています。日本でも今、専門知識と汎用的能力の両方を教え、それをきちんと評価できる教員が求められています。

学びの場 小中高の教員は教員免許を持っている教育のプロですが、大学教授や講師は必ずしもそうではありません。そうした原因もあるのでしょうか。

辻 確かに、大学の教員は研究者でもありますから、これまで教えるスキルは身につけてきませんでした。でも、今後は研究・教育の双方でプロフェッショナルになることが必要だと思います。教員に指導方法を身につけさせたり、ティーチングアシスタントをつけてあげたりといった支援を、国や自治体が行ってほしいものです。また、大学教員の評価についても、研究のみでなく、教育する能力の高さをきちんと評価すべきでしょう。欧米の大学ではリサーチ(研究)とティーチング(教育)のそれぞれどちらかに特化して、大学の特色を明確にしている場合もあります。日本の大学でも特化まではしなくても、ある程度の色分けをすることは検討すべき点ではないでしょうか。

学びの場 今後、大学教育には何が必要でしょうか。

辻 どういう教育をするかは、大学ごとに違ってよいと思います。例えば、同じ経済学部でも、東京大学が圧倒的な知識教育で学者や研究者を育成するなら、早稲田大学や慶應義塾大学は知識と同時に論理的に考察する力を身につけさせ、コンサルティングや金融、メーカーの総合職に適した人材を輩出するような授業を行う。また、別の大学ではグループディスカッションやフィールドワークに力を入れてコミュニケーション能力に優れた人材を育て、サービス業界への進路を強みにする。

いずれにせよ、知識を応用して正しくものを判断できる「考える力」を育成し、厳正に評価する授業が必要だと思います。企業も「考える力」を採用時の判断基準にしていますので、大学の成績が「考える力」を計る指標として信頼されるようになれば、企業は採用の参考にするでしょう。そして学生は良い成績を取ろうとよく勉強するようになり、実業にも通用する能力が身につく、まさに「正のスパイラル」が回りはじめるはずです。

学びの場 大学の個性も含めて、今よりも豊かで多様性のある高等教育機関に変わる必要があるのですね。

辻 そうです。文系の学部間に特色が表れてくれば、学生は社会人としての将来も見通して大学を選ぶようになるでしょう。また、大学ごとに輩出される人材の特色が明確になってくれば、企業も自社に適した人材を選びやすくなりますから、採用もバラエティに富むようになるでしょう。成績への信頼度が高まり正のスパイラルが回れば、学生が大学を、企業が学生を、それぞれの嗜好に従って選べるようにもなるのです。

負のスパイラルを解消し、理想の就職の実現へ

学びの場 では、社会の成績への信頼度を高めるには、具体的にどのような課題をクリアする必要があると思われますか。

辻 負のスパイラルを早く解決するには、企業が成績を活用することが一番です。これまで、私が代表を務めるNPO法人「大学教育と就職活動のねじれを直し、大学生の就業力を向上させる会」では、各企業に採用の際、成績を活用するようお願いしてきました。しかし、企業も人手不足の折、賛同はしてくださっても、なかなか実行するのは難しい。それなら、企業が採用選考時に大学の成績を活用しやすくするための仕組みを作ろうと、データサービスの提供を開始しました。これは大学によって異なる成績表記を同一フォーマットに標準化するというものです。
具体的には、このサービスの利用企業が応募学生に成績入力を要請するメールを送ると、応募学生はデータベースのURLにアクセスして自分の成績を入力し、企業に送信するという仕組みです。送信された成績は標準化されてデータベースに保管され、企業は随時閲覧することができます。また、その企業に応募した全学生の成績を集計し、大学・学部・学科ごとの評価分布をまとめたデータも提供されます。

成績データには「考える力」を評価した授業の成績も含まれているので、学生のデータが増えるに従って集計データの信頼性が高まり、成績への信頼度も上がります。こうして企業が大学の成績を参考にするようになれば、学生は学業に真剣に向き合うようになり、教員のモチベーションも上がって、よりよい授業につながっていく。それにより、企業の成績への期待感も一層高まっていくと期待しています。

引用元-−-学びの場.com

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